山田信哉特別講座

人の目を惹きつける書籍のタイトルには、一定の法則があることをご存じですか？

書籍というのは他の商品と違う独特の特徴があります。
それは中身が良いだけでは売れないということです。

通常、良い商品であれば消費者に受け入れられて売れるものですが
書籍の場合、必ずしもそうとは言い切れない一面があります。

書籍というのは手にとってもらえなければ中身を評価してもらうこともできません。
だから、まずユーザーに気づいてもらうことが重要です。

しかし・・・

書籍の点数は大量にあるため、そう簡単に気づいてもらう
ことはできません。

そこで重要となってくるのがタイトルです。

あなた自身の行動を振り返ってみてください。
書店に行って、手に取った本というのは、なぜそうしたのでしょうか？

タイトルを見て、興味を惹かれたからではないでしょうか？

あなたがそうしているように、多くの人が書店で本を選ぶときには
まずタイトルで判断します。

書籍というのは、もちろん中身を気に入ってもらえなければ買ってもらえません。
しかし、手にとってもらえなければ、中身を判断してもらう機会すらもらえないのです。

タイトルというのは、その本が売れるかどうかを決める第１ステップです。

「中身が重要だから、タイトルは何でも良いのでは・・・」
と思ってしまう著者・編集者も多いのが実情ですが、
これは大きく間違っています。

タイトルもれっきとした、「作品の一部」だからです。

土壇場で決めたタイトルでは、本が作品として完成したとは言えないでしょう。
魅力的なタイトルでなければ、本が作品として売れることはそうはありません。

では、タイトルを作るには、どうすればいいのでしょうか？

実は魅力的な本のタイトルには一定の法則があり、作成パターンがあります。

それらの理論を知れば、誰でも魅力的なタイトルを作りやすくなります。

タイトル作りはセンスや知識、経験、情報量等、ほかにも様々なことが
求められるので、理論さえ覚えればいいわけではありません。

しかし、あてずっぽで、むやみやたらにタイトルを考えるよりは
理論的にステップを踏んで考えたほうが、かなり楽に作れるはずです。

 

「書籍のタイトル作成講座」でお伝えする内容は、無名の自費出版デビューから
はじまり、シリーズ累計350万部超の実績を作った山田真哉氏が10年かけて培った
【タイトル作成理論】です。

3ヶ月間かけて学んだ時に、
あなたはどうなるでしょうか？

■2週間ごとのテキストカリキュラム約10〜15ページ（PDF形式）提供
および1月ごとの音声ファイル（MP3形式）提供
■各回のカリキュラムごとに設定される提出課題の達成により、次のカリキュラムを提供。
■課題への回答は山田真哉自身が責任を持って回答します。（回答のお届けや事務手続き等はスタッフが行う場合がございますが、回答内容はすべて山田真哉直接の回答です）

※カリキュラムを途中で回答されなくなった場合、今回のスクールスタートから３ヶ月経過後に全カリキュラムを提供いたします。
スクールスタート３ヶ月以降は課題回答のサポートは受けられません。

9月第5週予定 第１回	タイトル作成の現状把握と基礎知識習得
10月第2週予定 第２回	「さおだけ屋はなぜ潰れないのか？」のタイトル作成から学ぶ実践的技術
10月第4週予定 第３回	タイトル作成の「黒十字法」活用
11月第1週予定 第４回	タイトル作成の重要テクニック�@
11月第3週予定 第５回	タイトル作成の重要テクニック�A
12月第1週予定 第６回	最終課題提出のためのまとめ

12月中旬　第一期生卒業式および山田真哉講演イベント

（最終課題までを提出された方を卒業生とし、修了証書をお渡しします）

＜注意＞
■課題を提出しないと、次のカリキュラムに進むことができません。
■最終課題の回答を提出期限までに提出いただけなかった場合、卒業認定はできないため修了証書はお渡しいたしません。
■講師および運営団体の一方的な都合でスクールが運営できなくなった場合を除き、返金には応じません
途中で課題提出をいただけず、カリキュラムが進まなかった生徒さんには12月以降で全カリキュラムをダウンロード形式でお送りいたします。

スクール名称：山田真哉の「書籍のタイトル作成」講座
商品名：山田真哉特別講座001
講師：公認会計士　山田真哉
講義形式：テキスト等に基づいた課題提出スタイルの講座
質疑応答：直接山田真哉にメール等にて質問が可能。責任を持って本人自ら回答します。
受講資格：２０歳以上の男女　日本国在住者及び日本語が堪能な方に限る
主な対象者：既に書籍を出版されている著者及び現役の書籍編集者、ライター、または出版関係者など業界のプロを主な対象としております。初心者の方はあらかじめハイレベルのスクールであることをご了承いただきますようお願いいたします。
監修：主藤孝司（.FM放送ラジオ番組「ベストセラーズチャンネル」プロデューサー）
期間：最大３か月間（それぞれの方の受講開始時期によって多少変動します）
費用：税込１５万円
費用の支払い：受講前に一括でお支払いただきます
募集定員：第一期生20名
受講の際のご注意：受講期間の延長、中断等は一切できません。講座期間中に受講者の都合による中断、未受講などがございましても受講費用の返金は一切できません。講座の一部分のみ、一部期間部のみの受講はできません。

[甲]日本著作出版支援機構 [乙]山田真哉の「書籍のタイトル作成」講座利用者各位 甲が運営する山田真哉の「書籍のタイトル作成」講座（以下『本サービス』と称します）を ご利用頂くにあたり、乙の皆様に以下のサービス規約（以下『本規約』と称します）を定めます。 第１章　総則 第１条　（規約の適用） 本規約は、甲と乙との間に生ずる一切の関係に適用されるものとします。 第２条　（規約の変更） 甲は乙に承諾を得る事無く、本サービスや本規約を変更する場合が有り、乙はこれを承諾するものとします。 第３条　（サービス内容） 山田真哉の「書籍のタイトル作成」講座が提供するすべてのサービス 第４条　（通知方法） 乙から甲に対する通知は、本規約に特に定めがない限り、電子メールを送信する方法及び対面により行います。 乙が甲に対して前項記載の方法により通知した場合において、乙からの通知が甲に到達しない際にも、当該不到達に起因して発生した損害について、 甲は一切責任を負わないものとします。 また、甲から乙に対する通知の際にも同じ理由により、甲は一切責任を負わないものとします。 第２章　利用申込等 第５条　（利用申込） 乙は甲が運営するサイト上のお申し込みフォームで、申込むものとします。 乙が未成年の場合、親権者の同意が必要となります。 第６条　（利用申込の拒絶・取消し） 乙の申込み後、乙が以下のいずれかに該当することが判明した場合、甲は、その申込みを拒絶し、又は取り消し、将来にわたって一切のサービス申し込み資格を与えない場合があります。 -乙が申込みフォームに虚偽の内容を記入した場合 -乙が申込みをした時点で、本規約の違反等により会員資格の停止処分中であり、又は過去に本規約の違反等で除名処分を受けたことがある場合 -乙が申込みをした時点で、乙の現在使用する本サービスの利用料金の支払を怠っている、又は過去に支払を怠ったことがある場合 -申込み内容が明らかに不適切であると、甲が判断した場合 -その他、乙が甲の本サービスを利用することにより、甲の本サービス提供に重大な支障をきたすと判断した場合 -初期登録メールアドレス以外での本サービス更新 第７条　（利用開始日） 乙が申込みをし、お申し込みフォームの確認ボタンをクリックし、クレジットカード決済もしくは代金引換で入金が完了した時点で、利用開始日とします。 利用開始日を過ぎた時点で乙は甲の本利用規約に同意したものとし、申込みの変更や取り消しに関しては本利用規約に法るものとし、本利用規約以外の規制に関しては甲の定める方法に準じるものとします。 利用開始日から起算して、最大７日後までに、甲が指定する方法で入金確認が取れない場合は、自動的に申し込みを無効とし、本契約は開始しないものとします。 第８条　（利用期間） 利用期間は、各サービスサイトに記載されているものに準ずる事とします。 いかなる理由においても、支払い戻しはしないものとします。 第９条　（利用の停止） 以下の場合、甲は理由の如何に関わらず乙に対する本サービスの提供をただちに中止し、乙に対し会員資格の停止処分又は除名処分を行うものとします。 また、規約違反により甲に損害を与えた場合には甲が乙に対し損害賠償請求することができます。 -乙が甲に対して虚偽の申告をした場合 -乙が本規約に違反する行為を行った場合 -乙が本規約第４章（禁止事項）及び別途禁止事項のページに定める内容に抵触する行為をした場合又はするおそれがある場合 -本規約第１２条（利用料金の支払方法）に定める通り料金の支払いが無い場合 -乙が本規約第２０条（サポート範囲）で定義するサポート範囲を超えて乙が甲に要求を迫り、甲の営業を妨害した際 -乙が違法、又は明らかに公序良俗に反する内容でサービスを利用した場合 -その他甲が乙の本サービスの利用について不適切と判断した場合 上記理由でサービスの提供を中止したことにより乙に生じた損害等については、甲は一切責任を負わないものとします。 第１０条　（変更の届出） 乙は申込み時に申告した内容に変更があった場合、直ちに電子メールにて、乙が自身でその変更を行うものとし、甲へのメールを通じての内容変更依頼は無効とします。 第１１条　（退会） 乙は本サービスを退会する場合、その旨を電子メールにて届け出るものとします。 甲は乙からの退会の届出を受領した場合、乙にその旨を電子メールにて通知することとし、解約通知月満了をもって契約終了することとします。 但し、利用の如何に関わらず、残りの解約月期間分の返金はしないものとします。 第３章　料金等 第１２条　（利用料金の支払方法） 乙は本サービスの利用料金を、甲の定める支払方法にて支払うものとします。 また、金融機関に支払う振込手数料、また消費税である5％、その他の費用は乙の負担とします。 乙は別途注意事項に定めるいずれの支払方法を選択した場合も、支払方法に不備があった場合は、直ちにお問い合わせフォームにてその旨を甲へ連絡するものとします。 乙が、甲の指定した支払方法以外で入金をした場合、又その他乙の責めに帰すべき要因により乙に生じた損害に関して、甲は一切の責任を負わないものとします。 第１３条　（利用の継続） 会員専用ページが存在する場合は、指定のページより、また会員制ではないサービスでは電子メールより乙からの退会の連絡の無い場合、甲は乙が利用継続の意思があるものとみなし、毎月の利用を継続するものとします。 甲が指定した期日までに乙が利用料金を支払い、甲がその入金を確認した時点で契約更新の手続きを完了する事とします。 甲が指定した期日に契約更新分の利用料金の入金が確認できない場合、甲は、乙に利用継続の意思がないものと判断し７日間の支払い猶予を与えた後、契約終了することとします。 この時、甲は乙に対し猶予期間の旨を電子メールにて通知するものとします。 猶予期間が過ぎても支払いが無い際には、甲は乙に対し契約終了を電子メールにて通知するものとします。 また、甲は入金期日以後のデータ保持に関して何ら関与しないものとし、甲は一切その責任を負わないものとします。 第１４条　（ユーザーアカウントの変更） 乙は提供機能の範囲外でユーザーアカウントの変更は出来ないものとします。 ただし、甲は、乙の承諾を得ることなく、ユーザーアカウントの変更をする場合があるものとし、この時、甲は乙に対し当該変更につきメールにて速やかに通知するものとします。 第１５条　（料金改定） 甲は、乙の承諾を得ることなく料金を改訂する場合があり、乙はこれに同意することとします。 また 、改訂後の料金体系は、更新時に適用されるものとします。 第４章　禁止事項等 第１６条　（個人情報流出の禁止） 乙はいかなる場合においても、会員の個人情報を流出してはいけません。 第１７条　（サービスの制限） サービス利用中に甲が乙の利用方法が甲にとり害を及ぼすと判断した際には、甲は乙に対して告知無くサービスを制限し、乙はこの判断に合意するものとします。 第５章　管理 第１８条　（アカウントとデータの管理） 甲が発行したアカウント及びパスワードの第三者への貸し出しを禁止とします。 甲が発行したアカウント及びパスワードの管理は乙が一切の責任を負うものとし、甲は、第三者のアカウント及びパスワードの不正使用等によリ乙に生じたすべての損害についての責任を負わないものとします。 乙が手違いにより必要なファイルを削除し、サーバにログイン出来ない場合等のアカウント及びパスワード再設定には、甲は再設定料金を請求するものとします。 乙が第三者にパスワードを知られた又は知られた可能性がある場合は、速やかに会員専用ページよりパスワードの変更を行うものとします。 第６章　サービスの運営 第１９条　（サポート範囲） 甲が乙に提供する本サービスのサポート範囲は、純粋にサービスの提供までとし、サポート範囲は甲の判断によるものとすることを乙は了承します。 第２０条　（損害賠償） 乙の本サービスの利用により、本サービスに支障の生じた場合は上記とは別に、甲が乙に対し損害賠償請求する場合があります。 第２１条　（免責） 甲は、乙の本サービスの利用に際し、第24条 (サービスの停止)に該当する内容やその他、会員間でのトラブルが発生した場合には一切の責任を負わないものとします。また、甲が有するデータがサーバーに障害が発生し損出した際等、いかなる場合においても甲は乙のデータに関しての復元義務はないものとする。 甲は、純粋にサービスを提供するものであり、サービスに関連する一切のご質問にお答えする義務はありません。 第２２条　（守秘義務） 甲は本サービスの保守作業上必要な場合、又は乙からの依頼等、特に必要のある場合を除き乙のサーバースペース上へログインしその情報を入手しないものとします。 甲は乙から得た一切の情報を第三者に開示又は漏洩しないものとします。 ただし、乙が事前に承諾した場合には、その承諾の範囲で第三者に開示できるものとし、また、刑事訴訟法第218条（令状による捜索）その他同法の定めに基づく強制の処分が行なわれた場合には当該処分の定める範囲で、また特定電気通信役務提供者の損害賠償責任の制限及び発信者情報の開示に関する法律第４条（発信者情報の開示請求等）に基づく開示請求の要件が充足された場合には、当該開示請求の範囲で、乙の事前の承諾なく第三者に開示できるものとします。 第２３条　（合意管轄） 乙と甲の間で訴訟の必要が生じた場合、東京地方裁判所を第一審の合意専属管轄裁判所とします。 第２４条　（メールマガジン代行登録の許可） 甲は乙のメールアドレスを基にメールマガジンへの代行購読申込をいたします。尚、この購読は強制ではなく、購読解除は乙が自由にできるものとします。 第７章　サービスの提供上の細則 第２５条　（サービスの停止） 以下の場合、甲の合理的な判断に基づき乙に事前に通知することなく、本サービスの運用の全部又は一部を中断・停止することができるものとします。 -天災事変、その他の甲の過失に基づかない事由が発生し又は発生するおそれがあり、電気通信事業法第８条に定める処置を取る場合 -上記の法律上の要請如何に拘らず、天災事変、その他の甲の過失に基づかない事由が発生し、もしくは発生するおそれがある場合 -甲の過失に基づかない電気通信設備の保守上又は工事上やむを得ない事由が生じた場合 -甲の過失に基づかない電気通信設備の障害その他やむを得ない事由が生じた場合 -法令による規制、司法・行政命令等が適用された場合 -その他、甲の故意又は重過失に基づかず、甲がサービスの停止をやむを得ないと判断した場合 上記に基づき本サービスの運用の全部又は一部が中断・停止されたことによって生じた乙の損害については、甲は一切責任を負わないこととします。 第２６条　（情報の削除） 以下の場合、甲の合理的な判断に基づき乙に事前に通知することなく、情報の削除をすることができるものとします。 -掲載内容が、本規約第４章（禁止事項等）及び別途禁止事項のページに定める内容に該当すると甲が判断した場合 -乙によって、登録された情報の容量が甲所定の容量を超過した場合 -その他甲が、法律及び社会通念に従って当該情報を削除する必要があると判断した場合 なお、乙又は第三者が、発信した全ての情報に関する責任は乙又は第三者が負うものとし、甲は本条に関する情報を監視・削除する義務を負うものではない為、当該情報、及び甲が情報を削除しなかったことによる、乙又は第三者の被った損害について、甲は一切責任を負わないものとします。